保険の基本を分かりやすく解説！vol.2

3. 専業主婦（主夫）やパート主婦（主夫）は保障がいらない？

いいえ！…そんなわけありません！

「収入がないから医療保険は必要ない」と考えている方もいるかもしれません。しかし、収入がないからこそ、入院時の生活費を補う保障が重要です。

専業主婦（主夫）は、家事・育児・介護など家庭内で多くの役割を担っています。もし入院した場合、その影響は家計や生活に大きな負担を与えます。

専業主婦（主夫）が入院したらどうなる？

• 家事ができない → 家事代行サービスを頼むと、1日5,000円〜1万円の費用が発生
• 育児ができない → 小さな子どもがいるなら、一時保育やベビーシッターの利用が必要。
•  食事の準備ができない → 外食や宅配の利用が増える。
•  配偶者の負担が増大 → 家事・育児を担うために仕事を休めば収入が減る可能性も。

「専業主婦（主夫）には収入がないから入院保障はいらない」というのは 大きな誤解！

実際には、家族のサポートや外部サービスの利用費が発生し、これを補う保障が必要になります。

パート主婦（主夫）の場合は？
パートで働いている場合、専業主婦（主夫）よりも さらにリスクが高い こともあります。

• 仕事を休んだ分、収入が途絶える
• 入院による収入減が家計に大きな影響を与える
• 扶養の範囲内で働いている場合、傷病手当金の適用外で収入補填ができない

特に、「働けない＝収入ゼロ」 なので、入院時の経済的ダメージが大きくなります。

実際にかかる費用はどれくらい？
1週間の入院で発生する追加費用は、約5万円〜10万円以上！
長期入院になれば、その負担はさらに大きくなります。

子どもの保育費、家事代行費用、生活費の補助

子どもがいる家庭では、入院によって保育費や学童保育費、生活費の補助が必要になることも。

例えば、入院中に小さな子どもを預ける場合、一時保育やベビーシッターの費用が月数万円になることもあります。

また、普段は専業主婦（主夫）が管理している家計も、入院によってバランスが崩れる可能性があります。
配偶者が休職を余儀なくされると、収入減少も避けられません。

こうした 予想外の出費 をカバーする保障があれば、入院中の精神的な不安を軽減し、家族の負担を和らげることができます。

予想外の支出（家族の支援を頼む際の交通費や食費）

• 病院への交通費 … 家族がお見舞いに来る場合、交通費がかさむ。
• 家族の食費 … 看病のために外食が増え、食費がアップ。
• 配偶者の休職による生活費補填 … 長期入院なら、仕事を休むことで収入減のリスクも。

長期入院になると、こうした 予想外の支出 が累積し、家計に大きな負担をかける可能性があります。

専業主婦（主夫）・パート主婦（主夫）が備えるべき保障は？

• 入院一時金型 … 入院すると一律〇万円が支給されるタイプ → 家事代行や保育費のカバーに便利。
• 日額給付型 … 入院1日につき〇〇円が支給されるタイプ → 長期入院に備えやすい
• 家族の生活サポート付き保険 … 配偶者や子どもの生活費補填もできる特約。

まとめ

専業主婦（主夫）・パート主婦（主夫）に医療保険は不要？
いいえ、そんなことはありません！

入院すると、家事・育児・食事・生活のすべてが ストップ してしまいます。
その結果、家族の負担が増えたり、代わりに外部サービスを利用することで 予想外の支出 が発生するのです。

だからこそ、 入院時の生活費をカバーできる保障を準備しておくことが大切！

「専業主婦（主夫）は収入がないから保険は不要」 と思っていた方は、ぜひ一度、入院時の生活コストを考えてみてください。

事前に保障を準備しておくことで、入院中も家族の負担を軽減し、安心して療養できる環境を作ることができます。

4. 大黒柱が入院したら、収入はどうなる？

家計を支える大黒柱の入院がもたらす影響

家計の主要な収入源である大黒柱が突然入院した場合、その影響は計り知れません。病気や事故で長期間働けなくなると、家計に深刻なダメージを与える可能性があります。

社会保険と国民健康保険の違い – どれくらい補償される？

「入院したらどれくらいの補償が受けられるの？」と疑問に思う人も多いでしょう。実は 会社員か自営業かで補償内容が大きく異なります。

社会保険（会社員・公務員）の場合

• 傷病手当金あり（給与の約3分の2を補償）
• 入院中も医療費3割負担（高額療養費制度が適用可能）
• 企業の独自制度や福利厚生で追加補償がある場合も

 傷病手当金のポイント

1. 連続して3日間の待機期間（無給）を経て、4日目から支給開始
2. 最長1年6ヶ月まで支給される
3. 給与の3分の2しか出ないため、生活費が不足しやすい

例えば、月30万円の給料の人なら、 傷病手当金は標準報酬日額の3分の2相当（約20万円程度）。
しかし、生活費が30万円かかる場合、「10万円足りない！」 という事態になりかねません。

国民健康保険（自営業・フリーランス・一部のパート）の場合

❌ 原則として傷病手当金なし（入院しても収入ゼロ）
✅ 医療費3割負担（高額療養費制度は適用可能）
✅ 収入がゼロでも、国民健康保険の保険料は支払い義務あり

一部の自治体では独自の傷病手当金制度がある
個人事業主向けの「所得補償保険」や「業務継続保険」などで補う選択肢もある

国民健康保険加入者でも、一部の自治体では傷病手当金の給付があるが、全国的には少数派。そのため、基本的には 「傷病手当金なし」として考えるのが現実的 です。

派遣・パート・アルバイトはどっちになる？

✅ 週30時間以上勤務 → 社会保険に加入し、傷病手当金あり
✅ 週20～30時間勤務 & 年収106万円以上（従業員101人以上の企業） → 社会保険加入（傷病手当金あり）
❌ 週20時間未満 or 年収106万円以下 → 国民健康保険（傷病手当金なし）

「106万円の壁」は従業員101人以上の会社で適用され、それ以下の企業では年収130万円以上でないと社会保険に加入できません。

収入源の途絶とその影響

大黒柱が病気や事故で入院すると、収入が減少またはゼロになることもあります。
長期間働けなくなると、家族がその負担を肩代わりする必要が出てきます。

特に、以下のような固定費の支払いが続くため、急な出費に対応できなくなることも。

• 住宅ローン・家賃
• 生活費（光熱費・食費など）
• 子どもの教育費

家族構成ごとの影響

•  共働き世帯 → 片方の収入でカバーできる場合もあるが、生活費の圧迫は避けられない
•  専業主婦（夫）世帯 → 収入ゼロになるため、家計への打撃が大きい
• シングルペアレント世帯 → 入院＝収入ゼロとなり、生活が困難に

高額療養費制度の自己負担上限

• 年収370～770万円（一般所得者）：月9万円程度
• 年収770万円以上：月17万円程度
• 年収370万円未満：月6万円程度
• 住民税非課税世帯：月3.5万円程度

「医療費3割負担」だけでなく、具体的な自己負担額を考慮し、貯蓄と保険のバランスを検討しましょう。

まとめ

大黒柱が入院すると、家計に大きな影響が…！

• 傷病手当金はあるけど、満額ではない
• 国民健康保険だと、入院中は無収入…！
• 住宅ローン・生活費・子どもの教育費は待ってくれない
• 「貯蓄 vs 保険」、どのバランスで備えるかが重要！

「うちは大丈夫！」と思っていても、入院は突然やってきます。
万が一のときに 安心して生活を続けられる準備 をしておきましょう！

結局、どれくらいの入院保障が必要か？

入院保障の必要額は、家庭の状況やライフスタイルによって大きく変わります。
「入院費用がどのくらいかかるのか？」「どこまで保険でカバーすべきか？」を考える際には、家庭の状況ごとに必要な保障を具体的に見積もることが重要です。

家庭の状況別に見る「必要な入院保障額」

子どもがいる家庭

子どもがいる家庭では、親が入院すると家計だけでなく、育児や生活に大きな影響が出ます。
特に、小さな子どもがいる家庭では、育児サポート費用が想定以上にかかることが多いです。

💰 入院にかかる追加費用（例）

• 家事代行サービス（1日5,000円 × 7日）＝ 35,000円
• ベビーシッター / 一時保育（1日6,000円 × 7日）＝ 42,000円
• 食事の宅配・外食増（1週間で +20,000円）

➡ 合計：約10万円（1週間入院の場合）

必要な入院保障額の目安

日額5,000円～1万円
または一時金10万～30万円＋生活費補填の収入保障が必要
長期入院や休職リスクを考え、収入保障保険も検討

お子さんがいるご家庭は要チェック！
入院時の経済的負担を減らすために、今の保障内容を見直しませんか？
妊娠・出産・育児の保険なら！
👉保険のプロに無料相談

シングルペアレント家庭（ひとり親）

ひとり親家庭では、親が入院すると収入もゼロになる可能性が高いため、生活費の補填が重要になります。

💰 入院にかかる追加費用（例）

• 収入の減少（1ヶ月の給与 30万円 → 傷病手当金20万円）＝ 10万円の不足
• 家事代行 & ベビーシッター（1週間で +5万～10万円）

➡ 合計：約15万円～20万円（1ヶ月入院の場合）

必要な入院保障額の目安

日額5,000円～1万円
生活費補填のための収入保障が必要

どの保険にしたらいいか迷ったら？
どんな保険があうのか知りたい方へ
保険のプロに無料相談

共働き家庭

共働き家庭では、もう一方の収入でカバーできるかどうかがポイント。
ただし、パートナーの負担が増えるため、家事代行やサポート費用の準備があると安心です。

💰 入院にかかる追加費用（例）

• 家事代行サービス（1日5,000円 × 7日）＝ 35,000円
• 外食・宅配食の増加＝ 20,000円

➡ 合計：約5万円～7万円（1週間入院の場合）

必要な入院保障額の目安

日額5,000円～1万円
収入減少リスクがある場合、収入保障保険も検討

どの保険にしたらいいか迷ったら？
どんな保険があうのか知りたい方へ
保険のプロに無料相談

高齢者世帯

高齢者の場合、入院後のリハビリや通院費用も考慮する必要があります。

💰 入院後にかかる費用（例）

• 入院時の自己負担（高額療養費適用後も 5万円～10万円）
• リハビリ通院費・介護サービス（1ヶ月で 2万～5万円）
• 家族のサポート費用（交通費・食費）＝ 1万～3万円

➡ 合計：約10万円～20万円（長期入院・リハビリ含む）

必要な入院保障額の目安

一時金20万～50万円
または日額1万円＋介護保険の活用

どの保険にしたらいいか迷ったら？
どんな保険があうのか知りたい方へ
保険のプロに無料相談

貯蓄 vs. 保険、どちらで備える？

「入院保障は貯蓄でまかなうべき？」それとも「保険で備えた方がいい？」
この判断には費用対効果を比較することが重要です。

• 貯蓄が十分にある人 → 入院費を貯蓄でカバーするのも一案。
• まとまった貯蓄がない人 → 入院時の負担を軽減するために保険を活用するのが安心！

収入補填のための保険の選び方

家族が入院し、家計のバランスが崩れるリスクは、どのくらいの期間・どれくらいの金額を補填するべきか？を明確にした上で、検討することが重要になります。

• 収入保障保険 → 長期にわたり一定額を受け取れる（働けない期間の収入をカバー
• 就業不能保険 → 病気やケガで働けなくなった際の生活費補填（傷病手当金の不足分を補う）
• 所得補償保険 → 自営業・フリーランス向け、収入の一定割合を補償（傷病手当金がない人向け）
• 業務継続保険 → 会社を経営している場合に適用、事業継続費用を補償

家庭の状況や職業によって最適な保険の種類が変わるため、「どのリスクに備えたいのか？」を明確にして選びましょう。

まとめ

どれくらいの保障が必要か？どんな入院保障を選ぶべき？

保障を選ぶとき、「貯蓄で備える」か「保険で備える」かをまず考えましょう。

✔ 貯蓄が十分ある人 → 軽めの医療保険 or 掛け捨ての安いプランでOK
✔ 貯蓄に不安がある人 → 日額保障＋一時金の組み合わせで手厚く備えるのが安心

保障額の目安

• 短期間の入院 → 日額5,000円～1万円
• 長期間の入院 → 一時金30万～50万円 or 収入補填型の保険
• 子ども → 日額5,000円＋先進医療特約
• 専業主婦（主夫） → 日額5,000円 or 一時金タイプ
• 大黒柱（収入がメインの人） → 収入補償タイプ＋長期入院に対応するプラン
• シングルペアレントや高齢者世帯 → リハビリ費や介護費用の保障も検討

✅ 補償が手厚すぎるとムダになる？
✔ 保険料が高すぎると貯蓄ができない → 本末転倒！
✔ 保障と貯蓄のバランスを取り、「必要な分だけ」カバーすることが大事

自分の家庭の状況に応じて、「どこまで保障が必要か？」を考え、最適なプランを選びましょう！

妊娠・出産・育児の保険なら！
👉保険のプロに無料相談

どの保険にしたらいいか迷ったら？
保険のプロに無料相談